【2026年最新】作業療法士の年収はいくら？平均給与・職場別・都道府県別ランキングを徹底解説！

作業療法士（OT）として働いている方や、これから作業療法士を目指す方にとって、「実際の年収はどれくらいなのか？」「将来的に給料は上がっていくのか？」というお金事情は非常に気になるポイントではないでしょうか。

国家資格であり、医療や介護の現場で欠かせない存在である作業療法士ですが、実際の給料は働く職場（病院か介護施設か）や地域、経験年数によって大きく変動します。場合によっては、同じ年齢・同じ仕事内容であっても、勤務先が変わるだけで年収が100円以上も変わるケースも珍しくありません。

この記事では、厚生労働省の統計データや各種求人データをもとに、作業療法士のリアルな平均年収、月収、ボーナス（賞与）の内訳を詳しく解説します。さらに、「病院・介護施設などの職場別年収相場」や「都道府県別の給料ランキング」を豊富なデータと表組を用いてわかりやすく比較しました。

「今の自分の給料は適正なのか知りたい」「もっと年収を上げるための具体的な方法を知りたい」と考えている方は、ぜひ最後までお読みいただき、今後のキャリアプランや転職活動の参考にしてください。

作業療法士の平均年収・月収・ボーナスはいくら？

まずは、作業療法士全体の平均的な給与水準について、最新の公的データなどを参考に紐解いていきましょう。

作業療法士の平均年収と内訳

厚生労働省などの最新の賃金統計調査（令和7年など）や各種求人データに基づくと、作業療法士の平均年収はおおむね430万円〜440万円前後で推移しています。この金額は、基本給に加えて、時間外手当（残業代）、役職手当、通勤手当、そして年間のボーナス（賞与）をすべて含んだ総支給額です。

以下の表は、作業療法士の平均的な収入の内訳をまとめたものです。

項目	平均的な金額	備考
平均年収	約432万〜443万円	経験年数や地域によって変動
平均月収	約25万〜31万円	基本給＋各種手当を含む総支給額
手取り月収	約20万〜25万円	税金や社会保険料を引いた額
平均賞与（年間）	約60万〜70万円	基本給の2〜3ヶ月分が相場
初任給（新卒）	約21万〜24万円	年収換算で300万〜350万円程度

月収ベースで見ると約25万円から31万円程度となっており、ここから所得税や住民税、健康保険料、厚生年金保険料などが控除されるため、実際の手取り額としては20万円台前半から半ばになる人が多い傾向にあります。ボーナスに関しては勤務先の経営状況に大きく依存しますが、年間で60万円から70万円程度（基本給の2〜3ヶ月分程度）が支給されるケースが一般的です。

年代別に見る作業療法士の年収推移

作業療法士の給料は、経験年数を重ねるごとに少しずつ上昇していく「年功序列型」の賃金体系を採用している職場がまだ多く存在します。そのため、20代の若手時代と、40代の中堅・ベテラン時代とでは、年収に一定の差が生じます。

以下の表は、年代別の平均年収の目安をまとめたものです（データは一般的な推計値です）。

年代	平均年収の目安	昇給・キャリアの傾向
20代	330万円〜380万円	初任給からスタートし、基本給が毎年数千円ずつ昇給する時期。
30代	380万円〜450万円	後輩の指導を任されるようになり、一部で主任などの役職手当がつき始める。
40代	450万円〜520万円	科長やリハビリテーション部長などの管理職に就く人が増え、年収が跳ね上がる時期。
50代〜	480万円〜550万円以上	施設長などのトップマネジメント層になれば600万円以上も見込める。

20代のうちは医療・福祉業界全体を見渡しても平均的な給与水準ですが、30代以降にどのようなキャリアを歩むかによって収入の伸びしろが大きく変わります。現場の一般職として働き続ける場合は450万円〜500万円前後で頭打ちになることも多いですが、役職に就いたり、後述する条件の良い職場へ転職したりすることで、500万円以上の年収を獲得することが可能になります。

作業療法士の年収を「職場・施設別」で比較

作業療法士の活躍の場は、大きく分けて「医療機関（病院・クリニック）」と「介護・福祉施設（老健、デイケア、訪問リハビリなど）」の2つに分類されます。実は、どちらの領域で働くか、またどのような規模の施設で働くかによって、給料の相場は明確に異なります。ここでは、職場ごとの年収相場と特徴を比較してみましょう。

病院・医療機関の年収相場

病院は作業療法士にとって最も一般的な就職先です。しかし、病院の機能（急性期か、回復期か、慢性期か）によって求められる役割が異なり、給与にも差が出ます。

職場・施設形態	年収相場	働き方の特徴と給与の傾向
急性期病院	400万〜530万円	幅広い疾患の初期対応を行う。規模が大きく各種手当（オンコール手当など）が手厚い場合が多い。
回復期リハビリ病院	380万〜490万円	リハビリの主力となる病棟。作業療法士の需要が非常に高く、給与水準は安定している。
療養型病院（慢性期）	350万〜420万円	容態が安定した高齢者のケアが中心。残業が少なく働きやすいが、給与は控えめな傾向。
クリニック・診療所	350万〜420万円	小規模な経営が多く、基本給や賞与が病院に比べてやや低いことが多いが、夜勤などはなく生活リズムを保ちやすい。

急性期病院や総合病院は、経営母体が安定していることが多く、ボーナスの支給月数が多い傾向にあります。そのため、トータルの年収としては高水準になりやすいと言えます。一方、ワークライフバランスを重視して残業の少ない療養型病院やクリニックを選ぶと、年収額面は少し下がることが一般的です。

介護・福祉施設、訪問リハビリの年収相場

近年、高齢化の進行に伴い、介護領域における作業療法士の需要が急増しています。介護分野は、国の介護報酬改定の影響を受けやすいものの、リハビリ専門職を配置することで施設側に加算（収入増）が入るため、作業療法士の待遇を良く設定している法人が増えています。

職場・施設形態	年収相場	働き方の特徴と給与の傾向
介護老人保健施設（老健）	380万〜500万円	リハ職の配置基準が厚く、施設に加算収入が入るため介護領域では給与水準が高い。
特別養護老人ホーム	350万〜450万円	主に機能訓練指導員としての配置となる。重度の方が多い。
デイケア・デイサービス	330万〜460万円	通所者へのリハビリ提供。日勤のみで働きやすいが、事業所の規模によって給与に大きなバラツキがある。
訪問リハビリステーション	400万〜600万円	利用者の自宅に赴きリハビリを行う。インセンティブ（歩合制）を導入している事業所が多く、件数をこなせば高収入を狙える。

介護分野で特に注目すべきは「訪問リハビリ」です。基本給に加えて、訪問件数に応じた歩合給（インセンティブ）が支給される事業所が多く、経験の浅い20代や30代であっても、効率よく訪問をこなすことで年収500万円〜600万円を稼ぎ出す作業療法士も少なくありません。収入アップを第一に考えるのであれば、訪問領域への転職は非常に有効な選択肢となります。

【都道府県別】作業療法士の年収ランキング

給料を決めるもう一つの大きな要素が「働く地域（都道府県）」です。一般的に給料は都市部の方が高いイメージがありますが、作業療法士の場合は必ずしもそうとは限りません。地域の医療・介護需要や、競合となる病院・施設の数によって相場が形成されています。

ここでは、都道府県別の作業療法士の平均年収ランキングを見ていきましょう。

平均年収が高い都道府県トップ10

以下の表は、各都道府県の作業療法士の平均年収データを基にした上位10エリアのランキングです。

順位	都道府県名	平均年収	地方区分
1位	富山県	510.9万円	北陸
2位	神奈川県	487.8万円	関東
3位	青森県	487.2万円	東北
4位	栃木県	457.4万円	関東
5位	茨城県	451.5万円	関東
6位	和歌山県	449.6万円	関西
7位	滋賀県	441.0万円	関西
8位	愛知県	439.1万円	東海
9位	徳島県	437.2万円	四国
10位	埼玉県	436.6万円	関東

データを見ると、意外にもトップは「富山県（約510万円）」となっています。都市部である神奈川県や愛知県などが上位に入る一方で、青森県や和歌山県といった地方都市もランクインしています。これは、地方では医療従事者の慢性的な人手不足が発生しており、人材を確保するために基本給や各種手当を手厚く設定している法人が存在するためだと考えられます。

平均年収が低い都道府県ワースト5

一方で、平均年収が全国平均を下回る傾向にある地域も存在します。以下は下位5エリアのデータです。

順位	都道府県名	平均年収	地方区分
43位	群馬県	386.4万円	関東
44位	沖縄県	385.2万円	九州・沖縄
45位	宮崎県	385.1万円	九州・沖縄
46位	福島県	370.9万円	東北
47位	熊本県	369.1万円	九州

最も低い熊本県は約369万円となっており、1位の富山県と比較すると140万円以上の差が開いています。全体的な傾向として、九州や沖縄地方は他地域と比べて物価や生活コストが低く設定されていることもあり、それに連動して給与水準もやや控えめになるケースが多く見受けられます。

ただし、これはあくまで「県全体の平均」です。年収が低いとされる地域であっても、大規模な総合病院や、歩合制を導入している訪問リハビリ事業所、役職に就いている方などは、平均を大きく上回る収入を得ています。都道府県ごとの相場は参考程度に留め、実際の求人票の詳細な労働条件（基本給、賞与の実績、各種手当の有無）をしっかりと確認することが大切です。

作業療法士が年収を上げる・1000万円を目指すための5つの戦略

作業療法士の平均年収は400万円台前半ですが、「もっと収入を増やしたい」「将来的に家族を養うために高い年収が必要だ」と考える方は多いはずです。ここでは、作業療法士が現実的に年収を上げていくための具体的な方法を5つ紹介します。

1. 役職に就き「管理職手当」を獲得する

同じ職場で長期的に年収を上げる最も王道な方法は、出世して役職に就くことです。主任、係長、リハビリテーション科の科長や部長へと昇進することで、毎月の基本給に数万円から10万円程度の役職手当（管理職手当）が上乗せされます。 役職に就くためには、臨床スキルだけでなく、後輩の指導力、他部署（医師や看護師など）とのコミュニケーション能力、部門全体の収支を管理するマネジメント能力が求められます。

2. 資格取得で専門性を高め「資格手当」を得る

日本作業療法士協会が認定する「認定作業療法士」や「専門作業療法士」、あるいは「ケアマネジャー（介護支援専門員）」や「福祉住環境コーディネーター」などの関連資格を取得することも有効です。 職場によっては、これらの資格を保有していることで毎月数千円〜1万円程度の資格手当が支給されることがあります。また、専門性の高さは転職時の大きな武器になり、より好待遇で迎え入れられる可能性を高めます。

3. 高収入が狙える「訪問リハビリ」へ転職する

前述したように、現在の給与に不満がある場合、手っ取り早く年収を上げる方法が訪問リハビリテーションへの転職です。訪問リハビリは「1件訪問するごとに〇〇円」といったインセンティブ制度（歩合制）を導入している企業が多く、訪問件数をこなせばこなすほど給料に直結します。体力とスケジュール管理能力は必要ですが、20代・30代で年収500万〜600万円以上を狙うなら最も現実的な選択肢です。

4. 賞与（ボーナス）や基本給のベースが高い法人へ転職する

同じ仕事内容であっても、経営母体が大きい大学病院や公立病院、利益率の高い大手医療法人は、基本給のベースが高く、ボーナスの支給月数（年間4ヶ月分など）も多い傾向にあります。また、都市部においては住宅手当が数万円支給されるなど、福利厚生が充実していることも年収アップに大きく貢献します。 現在の職場の昇給率が悪く、将来的な年収アップが見込めない場合は、早めに優良企業や優良病院へ転職する決断も必要です。

5. 副業・執筆活動や独立開業で突き抜ける（年収1000万円への道）

作業療法士として年収1000万円を病院などの勤務医（勤務療法士）の給与だけで達成するのは、極めて困難です。もし1000万円の大台を目指すのであれば、以下のような戦略が必要になります。

• 副業による収入源の確保： 休日に別の施設で非常勤としてアルバイトをしたり、専門知識を活かしてWebライターとして医療記事を執筆したり、セミナー講師として登壇して収入を得る。
• デイサービスや訪問看護ステーションの独立開業： 自らが経営者となり、介護事業所を立ち上げる方法です。経営手腕が問われ、リスクも伴いますが、事業が軌道に乗れば年収1000万円以上、あるいはそれ以上の収入を手にすることも十分に可能です。

まずは今の職場の就業規則で副業が認められているかを確認し、小さな金額から自分の力で稼ぐ経験を積んでみることをおすすめします。

この記事のポイント

最後に、この記事で解説した作業療法士の年収に関する重要なポイントをまとめます。

• 平均的な収入水準：作業療法士の平均年収は約430万〜440万円、月収は約25万〜31万円が相場です。
• 職場による違い：急性期病院や老健などは手当が厚く安定しており、特に「訪問リハビリ」はインセンティブ制度により高年収（500万〜600万円）を狙いやすい傾向にあります。
• 地域による違い：都道府県別の年収では富山県（約510万円）や神奈川県（約487万円）が上位に位置し、働く地域によって100万円以上の差が生じることがあります。
• 年収を上げる方法：着実に給料を増やすなら「管理職への昇進」や「好待遇の法人への転職」。大幅なアップや年収1000万円を目指すなら「訪問リハビリへの転職」「副業」、または「独立開業（経営）」という選択肢になります。

ご自身のライフプランや目標とする収入額に合わせて、最適な職場環境を選び、より豊かなキャリアを築いていってください。