【2026年最新データ】看護師の実態を完全網羅！人数・年収・離職率まとめ

医療の最前線で社会を支える「看護師」。その需要は年々高まり続けていますが、実際の労働環境や待遇、業界の動向について、正確なデータを把握している人は意外と少ないのではないでしょうか。

「全国に看護師はどれくらいいるの？」「平均年収は他職種と比べて高い？」「離職率のリアルな数字を知りたい」といった疑問を持つ方に向けて、本記事では看護師に関するあらゆるデータを徹底的にまとめました。厚生労働省や日本看護協会などが公表している信頼性の高い統計データをもとに、人数、属性、給与、労働環境、離職率まで、看護師の「今」を浮き彫りにします。

これから看護師を目指す学生の方、転職を考えている現役看護師の方、そして医療業界の動向をリサーチしている方にとって、データ量No.1の完全保存版としてご活用いただける内容構成となっています。リアルなデータから、看護師という職業の真の姿を紐解いていきましょう。

1. 看護師の基本データ：全国の就業人数と推移

全国の看護職員数は約173万人

日本国内で就業している看護職員（保健師、助産師、看護師、准看護師の総称）の数は、年々増加傾向にあります。厚生労働省の衛生行政報告例などのデータによると、全国の就業看護職員数は約173万人（最新推計値）に上ります。高齢化社会の進展に伴い、医療・介護ニーズが急増していることが背景にあります。

職種	就業人数（推計）	全体に対する割合
看護師	約1,280,000人	約73.9%
准看護師	約280,000人	約16.2%
保健師	約70,000人	約4.0%
助産師	約40,000人	約2.3%
合計	約1,730,000人	100%

准看護師の減少と正看護師の増加

データから読み取れる大きな特徴として、正看護師の数が増加し続けている一方で、准看護師の数は減少傾向にあることが挙げられます。医療の高度化・複雑化に伴い、より専門的な知識と技術を持つ正看護師へのニーズが高まっているためです。多くの医療機関が正看護師の採用を強化しており、准看護師から正看護師への資格移行を支援する教育機関や制度も充実してきています。

2. 看護師の属性データ：年齢層と男女比の実態

看護師の平均年齢と年齢層の分布

看護師は若い世代が多いイメージを持たれがちですが、データを見ると幅広い年齢層が活躍していることがわかります。看護師の平均年齢は約41.2歳となっており、日本の労働者全体の平均年齢に近づきつつあります。

年齢階級	割合（推計）	特徴
29歳以下	約22%	新卒から中堅層。病院での病棟勤務が中心。
30〜39歳	約26%	最も割合が多い層。ライフイベントによる離職・復職が多い。
40〜49歳	約28%	管理職（師長・主任）として活躍する層が増加。
50〜59歳	約17%	豊富な経験を活かし、クリニックや介護施設への転職も目立つ。
60歳以上	約7%	定年後再雇用やパートタイムでの勤務が中心。

30代から40代が全体の過半数を占めており、これは結婚や出産といったライフイベントを経ても、専門資格を活かして働き続ける（あるいは復職する）女性が多いことを如実に示しています。

急増する男性看護師の割合

かつては「看護婦」と呼ばれ女性の職業という認識が強かった看護職ですが、近年は男性看護師（ナースマン）の数が著しく増加しています。現在の男性看護師の割合は全体の約8〜9%を占めており、人数にして約10万人に迫る勢いです。

特に精神科、救命救急センター、手術室、集中治療室（ICU）など、体力や力仕事が求められる現場での配置が多く見られます。また、男性看護師が将来的に看護部長や病院長などのマネジメント層へキャリアアップするケースも増えており、性別に関係なく活躍できる職業としてのデータが確立されつつあります。

3. 看護師の待遇データ：平均年収と労働時間のリアル

看護師の平均年収と給与の実態

職業選択において非常に重要な要素である「給与」のデータを見てみましょう。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は約508万円となっています。日本の全産業の平均年収（約450万円前後）と比較すると、看護師の年収は高い水準にあると言えます。

項目	金額（平均）
平均年収	約508万円
きまって支給する現金給与額（月額）	約35万円
年間賞与その他特別給与額（ボーナス）	約86万円

ただし、この高い平均年収を支えているのは「夜勤手当」です。二交替制や三交替制による夜勤を月に4〜5回こなすことで、月額3〜5万円程度の夜勤手当が加算され、給与水準が押し上げられています。逆に言えば、日勤のみのクリニックや外来勤務の場合は、一般的な事務職と同等か、それより少し高い程度の年収に落ち着く傾向があります。

月の平均残業時間と有給取得率

労働環境に関するデータとしては、残業時間と休暇の取得状況が見逃せません。看護師の月間平均残業時間（超過実労働時間）は約6〜10時間と公表されているデータが多いですが、これはあくまで「申請された時間」の平均です。前残業（情報収集のための早出）や、後片付け・記録業務によるサービス残業を含めると、実態はより長くなると指摘されています。

一方で、有給休暇の取得状況については改善傾向にあります。働き方改革関連法の施行に伴い、医療機関側も有給消化率の向上に努めており、平均で年間10日前後の有給を取得できているというデータが出ています。

4. 看護師のキャリアデータ：離職率と退職理由

看護師の離職率の実態

「看護師は離職率が高い」とよく言われますが、実際のデータはどうなっているのでしょうか。日本看護協会の「病院看護実態調査」によると、正規雇用看護職員の離職率は約11.6%（近年推移）、新卒看護職員の離職率は約10.3%となっています。

雇用形態・経験	平均離職率
正規雇用看護職員（全体）	約11.6%
新卒看護職員	約10.3%
既卒看護職員	約14.5%

この11%台という数字は、実は全産業の平均離職率（約14〜15%）と比較すると、特段高いわけではありません。しかし、新卒で入職した看護師の10人に1人が1年以内に辞めてしまうという事実は、医療現場の過酷な実態を表す重要なデータとして問題視されています。

主な退職理由・転職理由

看護師が職場を離れる理由に関するアンケートデータを見ると、医療現場ならではの特有の悩みが浮かび上がります。

上位を占める理由は以下の通りです。

1. 人間関係の悩み（上司や同僚とのコミュニケーション不足、パワハラなど）
2. 労働条件への不満（給料が仕事量に見合わない、休みが取れない）
3. ライフイベント（結婚、出産、育児、介護に伴う退職）
4. 夜勤の負担（不規則な生活による体調不良、年齢的な限界）
5. キャリアアップ（他の分野の看護を学びたい、専門看護師などの資格取得）

特に「人間関係」と「労働条件」は長年のツートップとなっており、離職を防ぐためには、病院側がメンタルヘルスケアの充実や、柔軟な勤務形態（短時間正社員制度の導入など）を提供することが急務であることをデータが物語っています。

5. 看護師の職場データ：施設別の就業割合

病院から地域医療へのシフト

看護師が働く場所は、時代とともに変化しています。以前は「看護師＝病院の病棟で働く」というイメージが支配的でしたが、現在は超高齢社会を背景に就業先の多様化が進んでいます。

就業場所	割合（推計）	特徴とトレンド
病院（20床以上）	約69.5%	依然として最大の就業先。高度急性期から療養型まで幅広い。
診療所（クリニック等）	約19.8%	夜勤がなく、家庭との両立がしやすいため人気が高い。
訪問看護ステーション	約3.8%	現在最も増加率が高い分野。 在宅医療の要として需要増。
介護保険施設等	約5.5%	老人保健施設や特別養護老人ホームでの健康管理業務。
その他（企業・学校等）	約1.4%	産業保健師や保育園看護師、治験コーディネーターなど。

データで最も注目すべきは「訪問看護ステーション」で働く看護師の急増です。国が「病院から在宅へ」という地域包括ケアシステムの構築を推進しているため、訪問看護領域の看護師数は過去10年間で飛躍的に伸びています。病院で数年の臨床経験を積んだ後、訪問看護師として独立・転職するキャリアパスは、今後ますます一般的なものになっていくでしょう。

6. この記事のポイント

最後に、本記事で解説した看護師のデータに関する重要なポイントをまとめます。

• 人数の実態：日本の看護職員数は約173万人。正看護師の需要が増加する一方で准看護師は減少傾向にある。
• 属性の実態：平均年齢は約41歳で30〜40代が中心。男性看護師の割合は着実に増加し全体の1割弱に迫っている。
• 待遇の実態：平均年収は約508万円と全産業平均より高いが、その多くは夜勤手当に支えられている。
• 離職の実態：正規雇用者の離職率は約11.6%で全産業平均よりは低いが、新卒の10人に1人が早期離職している課題がある。
• 職場環境の実態：働く場所の約7割は病院だが、在宅医療ニーズの高まりにより「訪問看護ステーション」での就業が急増している。

データという客観的な視点から看護師という職業を見つめ直すことで、今後のキャリアプランの構築や、医療業界の未来予測に役立てていただければ幸いです。