【2026年最新】薬剤師の離職率は高い？病院・薬局別の退職理由とデータを徹底解説

「薬剤師は離職率が高いのだろうか」「病院から薬局へ転職する人が多い理由は？」と疑問に感じている方は多いのではないでしょうか。薬剤師は専門性の高い国家資格ですが、職場環境や業務内容のミスマッチにより、早期に退職や転職を決断するケースも少なくありません。

本記事では、厚生労働省などの最新データを基に、薬剤師の離職率の実態を詳しく解説します。また、病院薬剤師と薬局薬剤師（調剤薬局・ドラッグストア）それぞれの離職傾向や年代別の退職理由、長く働ける優良な職場を見極めるポイントまで網羅的にまとめました。

現在の職場に不満を抱えている方や、今後のキャリアプランを考えている薬剤師の方は、ぜひ参考にしてください。

1. 【最新データ】薬剤師全体の離職率はどのくらい？

薬剤師単独の正確な離職率を示す公的な統計データは存在しませんが、厚生労働省が発表している「雇用動向調査」における「医療・福祉」および「卸売業・小売業」のデータから、大まかな傾向を読み取ることができます。

以下の表は、直近のデータをもとに、産業全体と薬剤師の主な就業先となる業界の離職率を比較したものです。

区分（業界）	一般労働者の離職率	パートタイム労働者の離職率
産業全体平均	11.5% 〜 13.7%	21.4%
医療・福祉（病院など）	13.1% 〜 14.3%	15.7% 〜 15.9%
卸売業・小売業（薬局など）	8.5% 〜 11.9%	17.6%

データを見ると、病院が含まれる「医療・福祉業界」の一般労働者の離職率は、産業全体平均とほぼ同等、あるいはやや高い水準で推移しています。一方で、調剤薬局やドラッグストアが含まれる「小売業」の一般労働者の離職率は比較的低い傾向にあります。

一部のネット上の情報では「薬剤師の離職率は極端に高い」と囁かれることもありますが、データ上は他業界と比較して突出して高いわけではありません。しかし、病院機能別に見ると離職率が50％を超える病院も存在しており、職場の環境や経営方針によって定着率に大きな差が生じているのが実態です。

2. 【病院・薬局別】年代で見る薬剤師の離職状況の違い

薬剤師の離職傾向は、勤務先が「病院」か「薬局」かによって大きく異なります。特に、退職者が集中する「年代」には明確な違いが見られます。厚生労働省関連の調査報告書をもとに、それぞれの年代別離職者割合を見ていきましょう。

年代	病院薬剤師の離職者割合	薬局薬剤師の離職者割合
20代	32.9%	11.4%
30代	30.8%	30.3%
40代	減少傾向	23.4%

病院薬剤師の場合、20代（32.9%）と30代（30.8%）の若年層で離職者の6割以上を占めています。新卒で病院に入職して臨床経験を積み、その後に待遇改善やワークライフバランスを求めて調剤薬局や企業へ転職するというキャリアプランを描く薬剤師が一定数いることが、若手離職率の高さに繋がっています。

一方、薬局薬剤師の場合は20代の離職割合が11.4%と低く、若手の定着率が高い傾向にあります。しかし、30代（30.3%）と40代（23.4%）になると離職割合が増加します。これは、結婚や出産、育児といったライフステージの変化が訪れる年代であることや、キャリアの頭打ちを感じて新たな環境を求める中堅層が多いことが要因と考えられます。

3. 病院薬剤師が退職・離職を選ぶ主な理由

病院は最先端の医療に触れられるやりがいのある職場ですが、同時にハードな環境でもあります。病院薬剤師が退職を決意する主な理由を解説します。

業務過多や当直による身体的負担

病院薬剤師の業務は、外来・入院患者の調剤だけでなく、病棟業務、服薬指導、薬歴管理、医療チームのカンファレンス参加など多岐にわたります。さらに、急性期病院や大学病院では夜勤や当直が発生するため、生活リズムが崩れやすく、体力的な限界を感じて離職するケースが少なくありません。人手不足の病院では残業が常態化していることも多く、ワークライフバランスの確保が難しくなります。

業務負荷に対する給与・待遇の不満

病院薬剤師は高い専門性と重い責任が求められる一方で、調剤薬局やドラッグストアで働く薬剤師と比較して、平均年収が低い傾向にあります。また、管理職のポストが少なく、役職手当を得る機会も限られています。「命に関わる責任の重い仕事をしているのに、見合った給与が支払われない」という待遇面への不満は、20代〜30代の若手薬剤師が給与の高い薬局へ転職する大きな原動力となっています。

人間関係のストレスと教育体制の不足

病院では、医師や看護師など他職種との連携が不可欠です。しかし、医療現場特有のヒエラルキーや意見の対立から、人間関係に強いストレスを感じる薬剤師もいます。また、中小規模の病院では教育体制が十分に整っていないことがあり、新人時代に適切なフォローがないまま重圧の大きな業務を任され、不安に耐えきれず早期離職に繋がる事例も見られます。

4. 薬局薬剤師（調剤薬局・ドラッグストア）が退職を選ぶ主な理由

調剤薬局やドラッグストアは給与水準が比較的高く、働き方の融通が利きやすい一方で、特有の離職理由が存在します。

契約期間の満了（非正規雇用の多さ）

薬局薬剤師の退職理由として非常に多いのが「契約期間の満了」です。薬局では、病院に比べてパートタイムや契約社員、派遣など、期間の定めがある非常勤の雇用形態で働く薬剤師が多く活躍しています。そのため、自発的な不満による退職だけでなく、最初から決められていた契約期間の終了に伴う離職が統計上の数字を引き上げています。

少人数店舗ゆえの人間関係の悪化

調剤薬局は数名の薬剤師と医療事務のみで運営されている店舗が多く、人間関係が非常に密接になります。アットホームで働きやすい環境になることもあれば、上司や同僚と価値観が合わなかった場合に逃げ場がなくなり、精神的な苦痛から離職に直結してしまうケースも多々あります。人間関係をリセットするために、系列の別店舗への異動ではなく退職を選ぶ方も少なくありません。

ルーティンワーク化によるモチベーション低下

薬局での業務は、安定して働ける反面、毎日同じような処方箋を応需するルーティンワークになりがちです。特に総合病院の門前薬局などでない限り、扱う医薬品の種類も固定化されやすくなります。その結果、「スキルアップが期待できない」「薬剤師としてのやりがいを感じられない」とキャリアに閉塞感を抱き、離職に繋がることがあります。

5. データで比較する「病院」と「薬局」の退職理由の違い

前述した退職理由の傾向を、実際の調査データから比較してみましょう。以下の表は、病院薬剤師と薬局薬剤師の特定の退職理由が占める割合をまとめたものです。

退職理由の項目	病院薬剤師の割合	薬局薬剤師の割合
契約期間の満了	9.1%	21.2%
職場の人間関係の悪化	4.4%	8.0%
職場環境への不満	3.2%	4.7%
個人的理由（結婚など）	最も多い（1位）	比較的少ない（7位）

データを比較すると、「職場の人間関係」や「職場環境」を理由とする退職は、病院よりも薬局のほうが高い割合を示しています。これは先述の通り、薬局の閉鎖的で少人数な空間が影響していると考えられます。

一方で、「個人的理由（結婚など）」による退職は病院薬剤師に多く見られます。薬局は時短勤務や週休3日制など柔軟な働き方が導入されていることが多く、結婚や出産後も復帰しやすい環境が整っているため、ライフイベントによる完全な離職は病院よりも少ない傾向にあります。

6. 離職を防ぎ、長く働ける優良な職場を見極めるポイント

薬剤師として心身ともに健康で長く働き続けるためには、入職前のリサーチが非常に重要です。転職や就職活動において、ブラックな職場を避けるためのポイントを解説します。

客観的な離職率や定着率のデータを確認する

応募を検討している職場の離職率や、平均勤続年数のデータを確認しましょう。求人票や企業の採用サイトに記載されている場合もありますが、もし非公開であれば転職エージェントのコンサルタントを通じてヒアリングすることが可能です。常に求人が出ている職場は、慢性的な人手不足や離職率の高さが疑われるため注意が必要です。

自分が重視する条件（給与・休日・やりがい）を明確にする

離職の最大の原因は「入職後のミスマッチ」です。「高い年収が欲しい」「土日祝日は絶対に休みたい」「最先端の臨床業務に携わりたい」など、自分が働くうえで絶対に譲れない条件の優先順位を明確にしましょう。すべてを完璧に満たす職場は稀であるため、優先順位を軸に求人を絞り込むことが定着率を高めるコツです。

職場見学でリアルな雰囲気と教育体制を確認する

面接の前後には、必ず実際の職場を見学させてもらいましょう。薬剤師同士のコミュニケーションの様子、薬歴入力などの設備環境、休憩室の雰囲気などを直接確認することで、入職後の働くイメージが湧きやすくなります。また、入社後の研修制度や、認定薬剤師の取得支援など、長期的なキャリア形成をサポートする福利厚生が整っているかも重要なチェックポイントです。

この記事のポイント

• 薬剤師の離職率は極端に高いわけではなく、医療・福祉業界全体（13〜14%程度）と同等水準である。
• 病院薬剤師は「給与への不満」や「激務」を理由とした20代・30代の若手離職が全体の6割以上を占める。
• 薬局薬剤師は「契約満了」や「人間関係」による退職が多く、30代・40代の離職割合が高い。
• 病院は「結婚」などのライフイベントで離職する人が多いが、薬局は時短勤務などで働き続けやすい傾向がある。
• 長く働ける職場を探すには、事前のデータ確認（離職率など）と、優先する労働条件の明確化が不可欠である。