【2026年最新版】介護職の給料を施設形態別に徹底比較！特養・老健・有料・デイ・訪問・GHで一番稼げるのはどこ？

介護職として働いている方や、これから介護業界への転職を考えている方にとって、最も気になる条件の一つが「給料」ではないでしょうか。介護職と一口に言っても、特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）、デイサービスなど、働く施設形態によって仕事内容も夜勤の有無も異なり、結果として給与水準には大きな差が生まれます。

「もっと稼げる施設に転職したい」「自分の今の給料は相場と比べて適正なのか知りたい」と悩んでいる方は非常に多いです。施設選びを間違えると、同じように一生懸命働いているのに年収で数十万円もの差がついてしまうことも珍しくありません。

この記事では、厚生労働省などの最新データを基に、特養・老健・有料老人ホーム・デイサービス・訪問介護・グループホーム（GH）といった主要な施設形態別に介護職の給料を徹底比較します。それぞれの施設で給料が高くなる理由や、働き方の特徴、そして今すぐ実践できる給与アップのコツまで詳しく解説します。最後までお読みいただければ、あなたが次に選ぶべき職場が明確になるはずです。

1. 介護職の給料の全体像と近年の動向

まずは、介護職全体の給与水準が現在どのような状況にあるのかを把握しておきましょう。

厚生労働省が発表している「介護従事者等実態調査」などのデータを見ると、介護職員の給与はここ数年、国が主導する「介護職員処遇改善加算」「介護職員等特定処遇改善加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」といった施策の恩恵を受け、段階的に上昇傾向にあります。

特に経験年数が長く、介護福祉士などの国家資格を保有している職員に対しては、より手厚い手当が支給される仕組みが整ってきました。しかし、全体の平均が上がっているとはいえ、実際に受け取る給与額は「どの法人が運営しているか」そして「どの施設形態で働いているか」によって大きく左右されるのが現実です。

夜勤がある入所型の施設と、日勤のみの通所型施設とでは、基本給だけでなく各種手当のつき方が全く異なります。そのため、単に「介護職の平均給料」を見るのではなく、施設形態ごとのリアルなデータを知ることが、キャリアプランを考える上で非常に重要です。

2. 【施設形態別】介護職の平均給料ランキング

それでは、実際に施設形態別で給料にどれくらいの差があるのでしょうか。厚生労働省の調査データや各業界統計を参考に、常勤（月給制）の介護職員の平均月収をランキング形式で比較しました。

以下の表は、基本給に加えて夜勤手当や処遇改善加算による手当、残業代などを含んだ「平均月収（額面）」の目安です。

順位	施設形態	平均月収の目安	主な特徴
第1位	特別養護老人ホーム（特養）	約34万〜35万円	夜勤あり、要介護度が高い、賞与が安定
第2位	介護老人保健施設（老健）	約33万〜34万円	夜勤あり、医療法人が多く手当が充実
第3位	介護付き有料老人ホーム	約31万〜32万円	夜勤あり、民間企業運営で施設差が大きい
第4位	訪問介護事業所	約31万円	日勤メイン、移動時間あり、資格必須
第5位	グループホーム（GH）	約29万〜30万円	夜勤あり、少人数制でアットホーム
第6位	通所介護（デイサービス）	約27万〜28万円	日勤のみ、日曜休みが多い、夜勤手当なし

(※厚生労働省「令和4年度・令和5年度 介護従事者等実態調査」等のデータを基に算出した概算値です。実際の給与は地域や法人規模、保有資格により変動します。)

このランキングからもわかるように、最も高い特養と最も低いデイサービスとでは、月収ベースで約6万〜7万円ほどの開きがあります。年収に換算すると、なんと70万円以上の差になる計算です。

次章からは、なぜこのような順位になるのか、各施設の特徴と合わせて詳しく紐解いていきましょう。

3. 各施設形態の給料事情と仕事の特徴を徹底解説

それぞれの施設形態には、給与が高いなりの理由や、逆に給与は控えめでも働きやすさというメリットが存在します。一つずつ詳しく見ていきましょう。

第1位：特別養護老人ホーム（特養）

堂々の第1位は「特別養護老人ホーム（特養）」です。公的な施設であり、社会福祉法人や地方自治体が運営していることが多いため、経営基盤が非常に安定しているのが最大の特徴です。

特養の給与が高い理由は明確で、夜勤手当がしっかりとつくこと、そして各種処遇改善加算を最大限に取得している施設が多いことです。また、原則として要介護度3以上の高齢者が入居するため、身体介護の割合が多く、業務の肉体的・精神的負担が比較的大きくなります。その分が給与としてしっかり還元されている形です。

さらに、社会福祉法人は定期昇給の制度や賞与（ボーナス）の支給実績が手厚い傾向にあり、基本給の3〜4ヶ月分が支給される施設も少なくありません。長く働き続けることで着実に年収を上げていけるため、稼ぎたい介護職にとっては一番の選択肢となります。

第2位：介護老人保健施設（老健）

第2位は「介護老人保健施設（老健）」です。老健は、病院を退院した高齢者が自宅へ復帰するためのリハビリを行う中間施設という位置づけです。運営母体が医療法人であることが多く、病院に準じた給与体系や福利厚生が整備されているため、給与水準が高くなります。

特養と同様に夜勤が必須となるため夜勤手当が支給されます。また、医師や看護師、理学療法士などの医療専門職と一緒に働くため、医療的ケアに関する知識も身につきやすく、キャリアアップを目指す方にも適しています。経営が安定している医療法人がバックについている安心感も、働く上での大きなメリットと言えるでしょう。

第3位：介護付き有料老人ホーム

第3位にランクインしたのが「介護付き有料老人ホーム」です。こちらは主に株式会社などの民間企業が運営しています。そのため、施設によって給料の差が非常に激しいのが特徴です。

大手企業が運営する高級志向の有料老人ホームであれば、特養と同等かそれ以上の給与・待遇を用意しているケースもあります。一方で、小規模な企業が運営する施設では平均を下回ることもあります。

夜勤があるため一定水準の給与は確保できますが、民間企業特有の「能力主義」を採用しているところも多く、リーダー職や管理職へ昇格することで大幅な年収アップが見込めるという特徴があります。接遇やサービス業としてのスキルが求められるため、接客経験がある方には高く評価される職場です。

第4位：訪問介護事業所

第4位は「訪問介護」です。利用者の自宅へ直接訪問し、1対1で身体介護や生活援助を行います。

入所施設と違い、訪問介護は基本的に「日勤のみ」の勤務となる事業所が大半です。夜勤手当がないにも関わらずこの順位につけている理由は、訪問介護員（ホームヘルパー）として働くためには「介護職員初任者研修」以上の資格が必須であり、無資格者がいないため平均値が底上げされているからです。

また、移動時間も労働時間に含まれる場合が多く、1人で現場を回す責任の重さから基本給が高めに設定されている傾向があります。さらに、サービス提供責任者（サ責）という役職に就けば、月収35万円以上を目指すことも十分に可能です。「夜勤はできないけれど、しっかり稼ぎたい」という方には最もおすすめの働き方です。

第5位：グループホーム（GH）

第5位は、認知症の高齢者が少人数（1ユニット5〜9名）で共同生活を送る「グループホーム」です。

グループホームは施設規模が小さく、利用者の要介護度も比較的軽度〜中度の方が多い傾向にあります。一緒に料理を作ったり、掃除をしたりと、家庭的な雰囲気の中で生活をサポートするのが主な仕事です。

夜勤はあるものの、大規模施設に比べると夜勤手当の額がやや低く設定されていたり、法人の規模が小さいために賞与が少なめだったりすることが、平均給与が伸び悩む理由です。しかし、「大規模施設のような流れ作業的な介護はしたくない」「一人ひとりの利用者とじっくり向き合いたい」という方にとっては、給与以上のやりがいを感じられる職場として根強い人気があります。

第6位：通所介護（デイサービス）

最も給与水準が低いのが「通所介護（デイサービス）」です。利用者が日帰りで食事や入浴、レクリエーションを楽しむための施設です。

給料が低くなる最大の要因は「夜勤が一切ないこと」です。介護職の給与において、1回あたり5,000円〜10,000円程度支給される夜勤手当の有無は、月収に数万円の差を生み出します。

ただし、給料が低いからといって悪い職場というわけではありません。デイサービスは「日勤のみ」「日曜日が固定休み」「年末年始はお休み」といった事業所が多く、子育て中の主婦（主夫）の方や、プライベートの時間をしっかり確保したい方にとっては非常に働きやすい環境が整っています。ワークライフバランスを最優先に考えるのであれば、最適な選択肢です。

4. 施設形態によって給料に差が出る3つの理由

ここまで施設別の給与を見てきましたが、なぜ施設形態によってこれほどまでに給料に差が出るのでしょうか。その主な理由は以下の3点に集約されます。

夜勤手当の有無と回数

最も大きな要因です。特養や老健などの入所施設では、月に4〜6回程度の夜勤をこなすのが一般的です。夜勤手当が1回6,000円とすれば、月5回で30,000円。年間で36万円もの差が、日勤のみの施設との間に生まれます。

施設の運営母体の規模と安定性

社会福祉法人（特養など）や医療法人（老健など）は、税制面での優遇措置があったり、公的な補助金を受けやすかったりするため、経営が安定しています。その利益を職員のボーナスや基本給のベースアップに回す余裕があるため、給与が高くなります。小規模な民間企業が運営する施設では、そこまでの還元が難しい場合があります。

算定している「処遇改善加算」のランク

国が支給する介護職員向けの処遇改善加算は、施設が特定の要件（キャリアパス要件や職場環境等要件）を満たすことで、より高いランクの加算額を受け取ることができます。特養や老健などの大規模施設は、研修制度や人事評価制度をしっかりと整備しているため、最上位の加算を取得しやすく、結果として職員への手当が多くなります。

5. 介護職が今の施設や転職先で給料をアップさせる確実な方法

施設形態による給与の限界はあるものの、介護職として働きながらさらに収入を増やすための具体的なアクションはいくつか存在します。

介護福祉士などの国家資格を取得する

給与アップの最も確実な近道は、資格手当をつけることです。実務者研修を修了し、国家資格である「介護福祉士」を取得すれば、月に1万〜2万円の資格手当がつくのが一般的です。「介護職員等特定処遇改善加算」の恩恵も受けやすくなり、経験10年以上の介護福祉士であれば大幅な年収アップが見込めます。さらにその先、ケアマネジャー（介護支援専門員）を目指す道も開けます。

夜勤専従や夜勤の回数を増やす

もし体力的に可能であれば、夜勤の回数を増やす交渉をしたり、思い切って「夜勤専従」の働き方にシフトしたりするのも一つの手です。夜勤専従であれば、月収が30万円を大きく超えることも珍しくありません。

役職に就く（フロアリーダー、サ責、施設長など）

経験を積み、マネジメント側に回ることで役職手当がつきます。訪問介護であればサービス提供責任者、施設であればフロアリーダーや主任、ゆくゆくは施設長を目指すことで、年収400万〜500万円以上の層に到達することが可能です。

より待遇の良い施設へ転職する

「今の施設ではこれ以上給料が上がらない」「処遇改善加算をしっかり還元してくれない」と感じる場合は、転職が最も手っ取り早い解決策です。これまで解説したように、デイサービスから特養へ転職するだけでも、年収が数十万円単位で上がる可能性は十分にあります。転職活動の際は、賞与の実績（年間何ヶ月分か）や各種手当の詳細を求人票でしっかりと確認しましょう。

6. まとめ：自分に合った施設選びで収入とやりがいの両立を

いかがでしたでしょうか。介護職の給料は、働く施設形態によって明確な違いがあることがお分かりいただけたかと思います。

おさらいとして、もう一度各施設の特徴をまとめます。

• とにかくしっかり稼ぎたい、安定を求める→ 特別養護老人ホーム（特養）、介護老人保健施設（老健）
• 夜勤はできないが、日勤で最大限稼ぎたい→ 訪問介護
• 家庭的な雰囲気でじっくりケアをしたい→ グループホーム（GH）
• プライベートや家庭との両立を最優先したい→ 通所介護（デイサービス）

「給料が高いから良い施設」「低いから悪い施設」という単純なものではありません。最も大切なのは、「自分が介護の仕事に何を求めているのか」「どのような働き方（ワークライフバランス）を実現したいのか」というご自身の希望と、施設の特性をしっかりマッチさせることです。

現状の給与に不満がある場合は、まずは資格取得などのスキルアップを図りつつ、今回ご紹介した施設ごとの相場を参考に、よりご自身の希望を叶えられる職場への転職も視野に入れてみてはいかがでしょうか。正しい知識を持ってキャリアを選択し、充実した介護職ライフを送れることを応援しています。