【2026年最新】公認心理師の試験を完全攻略！受験資格・履修科目・出題内容と合格率

心理職において国内初にして唯一の国家資格である「公認心理師」。医療、教育、福祉、産業など幅広い分野で心の問題に寄り添う専門家として、近年ますますそのニーズと注目度が高まっています。しかし、国家資格であるがゆえに、受験に至るまでの道のりや履修すべき科目、試験の内容は非常に複雑で、正確な情報を把握することが合格への第一歩となります。

本記事では、これから公認心理師を目指す方に向けて、最新の試験情報（2026年実施の第9回試験データ含む）をもとに、受験資格を得るための具体的なルート、大学・大学院で必須となる履修科目、試験の出題内容から合格率の推移までを徹底的に解説します。データや表を豊富に用いてわかりやすく整理していますので、ご自身の現状と照らし合わせながら、最適な学習計画を立てるための参考にしてください。

公認心理師とは？資格の概要と臨床心理士との違い

公認心理師は、2017年の公認心理師法施行によって誕生した国家資格です。心理に関する支援を要する人やその関係者に対し、相談、助言、指導、心理状態の観察・分析などを行うことが主な業務となります。

心理職の資格としてよく比較されるのが「臨床心理士」ですが、両者には明確な違いがあります。最大の違いは、公認心理師が「国家資格」であるのに対し、臨床心理士は日本臨床心理資格認定協会が認定する「民間資格」である点です [cite: 1.2.3]。以下の表で、両者の主な違いを確認してみましょう。

比較項目	公認心理師	臨床心理士
資格の種類	国家資格（文部科学省・厚生労働省共管）	民間資格（公益財団法人日本臨床心理資格認定協会）
受験資格の要件	指定された大学および大学院での指定科目履修、または大学での指定科目履修＋指定施設での実務経験など	指定された臨床心理学専攻の大学院（修士課程）の修了など
試験の形式	マークシート方式（五肢・四肢択一）	一次試験（多肢選択式・小論文）、二次試験（面接）
更新制度	なし（一度取得すれば生涯有効）	あり（5年ごとの更新制）
業務のスタンス	主治医の指示を受ける義務が法律で明記されている	主治医の指示を受ける法的義務は明記されていない

このように、公認心理師は国家資格として法的な位置づけが明確であり、医療現場においては医師の指示のもとで連携して業務を行うことが規定されています。将来的に医療機関や公的機関での活躍を目指す場合、公認心理師資格の取得は非常に有利に働きます。

公認心理師試験の受験資格（取得ルート）

公認心理師試験を受験するためには、国が定めた受験資格を満たす必要があります。経過措置ルート（D・E・F・Gルート）はすでに終了、または終了間近となっており、これから目指す場合は原則として以下の「通常ルート」のいずれかを選択することになります [cite: 1.1.3]。

受験ルート	概要と必要な条件	対象となる主な方
Aルート	4年制大学で指定科目（25科目）を履修して卒業後、大学院で指定科目（10科目）を履修して修了するルート。	これから大学に進学する方、最も一般的な王道ルート。
Bルート	4年制大学で指定科目（25科目）を履修して卒業後、国が定めた認定施設（実務経験実施施設）で2年以上の実務経験を積むルート。	大学院に進学せず、働きながら資格取得を目指す方。
Cルート	外国の大学において心理学に関する科目を修め、かつ外国の大学院において心理学に関する科目を修了した者などで、認定を受けたルート。	海外の大学・大学院で心理学を学んだ方。

現在の受験生の多くは、大学と大学院でそれぞれ指定科目を修めて受験に至る「Aルート」に該当します [cite: 1.2.2]。Bルートは大学院進学を回避できるメリットがある一方で、指定された実務経験実施施設（プログラム施設）が全国的に少なく、狭き門となっているのが現状です [cite: 1.1.2]。

受験に必要な履修科目の詳細

AルートまたはBルートで受験資格を得るためには、大学で「25科目」、大学院に進む場合はさらに「10科目」の指定科目を漏れなく履修する必要があります [cite: 1.1.2]。これらの科目は心理学の基礎から応用、そして関連する法律や医療の知識まで多岐にわたります。複数の大学で履修した科目を合算することはできないため、一貫して同一の大学・大学院で指定科目を修める必要がある点に注意が必要です [cite: 1.1.1]。

大学で履修が必要な25科目

大学で履修すべき科目は、大きく「心理学基礎科目」「実践心理学」「心理学関連科目」などに分類されます [cite: 1.1.2]。以下の表に具体的な科目名と主な学習内容をまとめました。

科目群	具体的な指定科目名	学ぶ内容の概要
基礎・研究分野	心理学概論、臨床心理学概論、心理学研究法、心理学統計法、心理学実験	心理学の成り立ちや基礎理論、統計データを用いた実証的な思考法、実験の立案など。
心理学の各論分野	知覚・認知心理学、学習・言語心理学、感情・人格心理学、神経・生理心理学、社会・集団・家族心理学、発達心理学、障害者・障害児心理学	人の心の仕組み、行動の変化、脳神経系の構造、生涯の発達過程、障害に関する基礎知識など [cite: 1.1.1]。
支援・アセスメント	心理的アセスメント、心理学的支援法、公認心理師の職責	心理検査や面接の方法、代表的な心理療法、公認心理師としての倫理や多職種連携 [cite: 1.1.1]。
実践分野（主要5分野）	健康・医療心理学、福祉心理学、教育・学校心理学、司法・犯罪心理学、産業・組織心理学	医療、福祉、教育、司法、産業の各現場における問題背景と必要な心理的支援。
関連・演習科目	人体の構造と機能及び疾病、精神疾患とその治療、関係行政論、心理演習、心理実習	精神疾患や薬に関する知識、各分野の法律・制度、実際の施設でのロールプレイや見学実習。

大学院で履修が必要な10科目

大学院では、大学で学んだ知識をより実践的な技能へと昇華させるための科目が設定されています [cite: 1.1.1]。特に長期間にわたる「心理実践実習」が課されるのが特徴です。

大学院の指定科目名	含まれる主な事項
保健医療分野に関する理論と支援の展開	保健医療現場での実践と理論 [cite: 1.1.1]
福祉分野に関する理論と支援の展開	福祉現場での実践と理論 [cite: 1.1.1]
教育分野に関する理論と支援の展開	教育現場での実践と理論 [cite: 1.1.1]
司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開	司法・犯罪領域での実践と理論 [cite: 1.1.1]
産業・労働分野に関する理論と支援の展開	職場や組織での実践と理論 [cite: 1.1.1]
心理的アセスメントに関する理論と実践	心理的アセスメントの意義と高度な手法 [cite: 1.1.1]
心理支援に関する理論と実践	力動論・認知行動論などに基づく心理療法 [cite: 1.1.1]
家族関係・集団・地域社会における心理支援	家族関係や集団へのアプローチ理論 [cite: 1.1.1]
心の健康教育に関する理論と実践	心の健康教育の理論と実際の展開 [cite: 1.1.1]
心理実践実習	主要5分野の学外施設等における心理的支援の実践的指導 [cite: 1.1.1]

公認心理師試験の出題内容と試験形式

公認心理師試験は、マークシート方式で実施されます。出題基準となる「ブループリント（公認心理師試験出題基準）」が設定されており、どの分野からどの程度の割合で出題されるかが事前に公表されています。

試験の形式は以下の通りです。

• 解答方式: マークシート方式（五肢択一または四肢択一）
• 問題数: 一般問題と事例問題が混在（全150問前後）
• 合格基準: 総得点の60%程度（問題の難易度により補正が入る場合があります）

出題割合は、大学や大学院で学ぶ科目と密接に連動しています。以下の表は、ブループリントに基づく代表的な出題割合の目安です。

大項目（出題分野）	出題割合の目安	対策のポイント
公認心理師の職責と倫理	約8〜10%	法律の条文、秘密保持義務、多職種連携の基本を正確に暗記する。
心理学の基礎と研究法	約10〜15%	実験計画、統計手法、代表的な心理学理論を根本から理解する。
心理的アセスメントと支援法	約15〜20%	各種心理検査の適用年齢や特徴、心理療法の歴史と手法を紐づける。
人体の構造と精神疾患	約10〜12%	脳の構造、向精神薬の作用、DSM-5に基づく精神疾患の診断基準を押さえる。
主要5分野（医療・教育・福祉・司法・産業）	約25〜30%	各分野の関連法規（児童福祉法、労働安全衛生法など）と制度の仕組みを暗記する。
発達と障害	約10〜15%	生涯発達の段階理論、発達障害の特徴と適切な支援方法を理解する。

事例問題は配点が高く設定される傾向があるため、単なる知識の暗記だけでなく、実際の臨床現場を想定して「公認心理師としてどの選択肢が最も適切か」を判断する応用力が求められます。

【最新データ】公認心理師試験の合格率と難易度推移

資格取得を目指す上で最も気になるのが合格率です。公認心理師試験は第1回試験以降、実施時期や合格率に変動が見られます。ここでは、厚生労働省等の公表資料に基づく第1回から最新の第9回（2026年3月実施）までの合格率データをご紹介します [cite: 1.2.4]。

実施回（実施時期）	受験者数	合格者数	合格率
第1回 (2018年9月)	35,020人	27,876人	79.6% [cite: 1.2.4]
第2回 (2019年8月)	16,949人	7,864人	46.4% [cite: 1.2.4]
第3回 (2020年12月)	13,629人	7,282人	53.4% [cite: 1.2.4]
第4回 (2021年9月)	21,055人	12,329人	58.6% [cite: 1.2.4]
第5回 (2022年7月)	33,296人	16,084人	48.3% [cite: 1.2.4]
第6回 (2023年5月)	2,020人	1,491人	73.8% [cite: 1.2.4]
第7回 (2024年3月)	2,089人	1,592人	76.2% [cite: 1.2.4]
第8回 (2025年3月)	2,174人	1,454人	66.9% [cite: 1.2.4]
第9回 (2026年3月)	2,400人	1,441人	60.0% [cite: 1.2.4]

最新データの分析と合格率の傾向

上記のデータから、公認心理師試験の合格率は実施回によって46%台から79%台まで大きなばらつきがあることがわかります [cite: 1.2.4]。全10回分（第1回の追加実施を含む）の中央値は62.2%となっており、国家資格としては中等度〜やや高めの難易度と言えます [cite: 1.2.4]。

特筆すべきは受験者数の推移です。第5回試験までは経過措置ルート（Gルートなど）での受験者が多く、数万人規模の受験者がいましたが、経過措置が終了した第6回以降は、受験者数が2,000人台へと激減しています [cite: 1.2.4]。

また、直近のデータに目を向けると、第7回（76.2%）から第8回（66.9%）、そして最新の第9回（60.0%）と、合格率が徐々に低下傾向にあることが確認できます [cite: 1.2.4]。これは試験問題の難易度が調整されていることや、より正確な知識と事例対応力が求められるようになっているためと推測されます。出題範囲が非常に広いため、大学・大学院で学んだ内容をしっかりと振り返り、余裕を持ったスケジュールで対策を行うことが必須となります [cite: 1.2.2]。

この記事のポイント

公認心理師試験の受験に向けた全体像は掴めましたでしょうか。複雑な制度ですが、要点を整理して計画的に学習を進めることが合格への最短ルートです。最後に、この記事の重要なポイントをまとめます。

• 国家資格としての優位性：公認心理師は心理職唯一の国家資格であり、医療機関等での連携業務において明確な法的根拠を持つ。
• 取得ルートの主流：経過措置が終了した現在、大学で25科目、大学院で10科目の指定科目を修了する「Aルート」が最も一般的な受験ルートとなっている。
• 膨大な履修科目：大学・大学院を通して、基礎心理学から主要5分野（医療・福祉・教育・司法・産業）、精神疾患、法律に関する科目まで幅広い知識の修得が必須 [cite: 1.1.1]。
• 最新の合格率動向：2026年実施の第9回試験の合格率は60.0%。第7回以降は合格率が低下傾向にあり、難易度が上がりつつあるため入念な準備が必要 [cite: 1.2.4]。
• 試験対策の要：暗記だけでなく、事例問題に対応できる応用力と、関連行政の法律・制度に関する正確な知識が合否を分ける。

公認心理師への道は決して簡単なものではありませんが、資格取得後の社会的な需要と貢献度は非常に高いものです。この記事のデータを参考に、早めの試験対策をスタートさせてください。