【2026年最新】新卒看護師の初任給平均はいくら？手取り額や年収相場・学歴や病院規模別の違いを徹底解説

新卒で看護師として働き始める際、「初任給や手取り額は実際いくらもらえるのか」「学歴や勤務先の病院によってどれくらい差が出るのか」といった疑問を持つ方は多いでしょう。

結論から言うと、新卒看護師の初任給（税込給与総額）の平均は約28.5万円〜29.2万円、税金や社会保険料が差し引かれた後の実際のนี่手取り額は約22.8万円〜23.4万円が相場です。一般的な全職種の新卒平均初任給と比較しても、看護師の初任給は非常に高水準な金額となっています。

本記事では、日本看護協会や厚生労働省の最新公表データをもとに、2026年最新の新卒看護師の初任給・手取り額・初年度年収の相場を分かりやすく解説します。大卒と専門卒の違いや、病院規模・設置主体・都道府県ごとの給料差、さらには4月〜6月にかけて手取り額が変動する理由まで網羅してお届けしますので、就職活動や将来のマネープランにぜひお役立てください。

1. 新卒看護師の初任給・手取り額・初年度年収の相場

看護師の初任給は、基本給だけでなく夜勤手当や通勤手当などの各種手当が含まれた「税込給与総額（額面）」で提示されるのが一般的です。まずは、学歴別の初任給相場や実際に手元に残る手取り額、1年目の推定年収の全体像を見ていきましょう。

1-1. 【一覧表】大卒と専門卒の初任給・手取り・初年度年収比較

日本看護協会の調査データをベースにした、新卒看護師の学歴別初任給・手取り額・初年度年収の比較一覧は以下の通りです。

項目	大学卒看護師	専門学校卒（3年課程）看護師	差額（大卒 – 専門卒）
平均基本給月額	221,883円	216,416円	+5,467円
平均税込給与総額（額面）	292,527円	285,078円	+7,449円
平均推定手取り月額	約234,000円	約228,000円	+約6,000円
推定初年度年収	約374万円	約364万円	+約10万円

(出典：日本看護協会「病院看護実態調査」データを基に算出)

大卒看護師と専門卒看護師を比較すると、基本給で約5,500円、手当を含む総額で約7,500円ほど大卒の方が高くなっています。この月給の差がそのまま年額に反映されるため、初年度年収では約10万円の開きが生じる計算になります。

1-2. 新卒1年目の手取り額が「22万〜23万円」になる計算構造

「手取り額」とは、給与総額（額面金額）から社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）や税金（所得税・住民税）が引き落とされた後に、自分の銀行口座に振り込まれる実際の金額を指します。

一般的に、手取り額は給与総額の約8割（75〜80%）程度になります。

• 給与総額（額面）：290,000円の場合
  • 社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）：約43,000円
  • 所得税：約6,000円
  • 手取り額：約241,000円（※夜勤手当等が含まれる標準的な月の試算）

後述しますが、新卒の4月に関しては夜勤を担当していないケースが多いため手当がつかず、4月の手取り額は18万円〜20万円程度まで下がることが一般的です。年間を通した平均手取り月額としては、22万円〜23万円前後に着地します。

1-3. 新卒看護師の1年目ボーナス（賞与）の現実

看護師1年目の推定年収（約360万〜374万円）を計算する上で押さえておきたいのが「ボーナス（賞与）」の支給仕組みです。

多くの病院では、年に2回（夏・冬）のボーナスが支給されますが、入社直後の「夏のボーナス（6月〜7月）」は満額支給されません。算定期間（前年秋〜春頃）に勤務実績がないため、夏のボーナスは「寸志（数万円〜10万円程度）」または「一律5万円」などの支給にとどまるケースが主流です。

一方で、「冬のボーナス（12月）」からは満額支給（基本給の1.5〜2.5ヶ月分程度）されることが多いため、1年目のボーナス合計額は30万〜50万円ほどになります。2年目以降になると夏のボーナスも満額支給されるため、年収はさらに40万〜50万円ほど一気に跳ね上がります。

1-4. 一般の全職種平均と比べた看護師の給料水準

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」などを参照すると、大卒一般企業の初任給平均は約22.6万円前後です。これに対し、大卒看護師の初任給総額は約29.2万円であり、一般企業よりも約6.6万円高い水準となっています。

初年度年収で見ても、全職種の大卒平均が約320万円前後であるのに対し、看護師は約370万円以上となっており、新卒時点から非常に安定した高収入を得られる職種であることが分かります。この高い水準の主な要因は、国家資格職としての手当や、夜勤・シフト勤務に伴う特殊勤務手当が加算されているためです。

2. 看護師の初任給の内訳と給与に影響する主な手当

看護師の給与明細は、大きく「基本給」と「諸手当」の2つで構成されています。初任給の高さだけに注目するのではなく、その内訳を正しく理解しておくことが重要です。

2-1. 基本給と諸手当の基本構造

給料の基本となる「基本給」は、学歴や勤続年数によって定められるベースの金額です。賞与（ボーナス）や退職金、残業代の単価計算の基礎となるため、非常に重要な項目となります。

一方、「諸手当」は勤務条件や住居環境、夜勤の回数などに応じて変動する加算給与です。看護師の初任給が他職種より高い最大の理由は、この諸手当の種類と支給額が豊富な点にあります。

2-2. 初任給を大きく左右する主な手当一覧

看護師に支給される代表的な手当の概要と相場額を以下にまとめました。

手当名称	概要	支給相場・金額の目安
夜勤手当	夜間帯の勤務に対して支給される手当	二交代制：10,000円〜13,000円/回 三交代制：4,500円〜6,000円/回
時間外勤務手当（残業手当）	規定労働時間を超えて働いた際に支給	法定割増賃金率（1.25倍以上）に基づき支給
住宅手当・住居手当	賃貸マンション等の家賃補助として支給	月額10,000円〜30,000円程度（病院による）
地域手当	物価が高い都市部などに勤務する場合に支給	基本給の数%〜15%程度
通勤手当	交通費の実費または定額支給	電車・バス実費、自家用車ガソリン代支給など

特に「夜勤手当」の支給額と月に何回夜勤に入るかは、毎月の手取り額に直結する大きなポイントです。月に4〜5回の夜勤（二交代制）を行えば、それだけで約4万円〜6万円の手当が上乗せされることになります。

2-3. 4月・5月・6月で手取り額が変わる理由（夜勤・保険料・住民税）

新卒看護師が就職した際、入社1年目の4月〜6月にかけて手取り額が大きく変動するため、あらかじめ仕組みを把握しておくと安心です。

• 4月の給料（初任給）
  • 夜勤にまだ入っていないため「夜勤手当」が0円。
  • 前年度の所得がないため「住民税」の引き落としも0円。
  • 手取り額は18万〜20万円程度と、想定より少なく感じることがあります。
• 5月〜6月の給料
  • 研修が明けて夜勤のトレーニングや単独夜勤が始まり、「夜勤手当」が給与に加算され始めます。
  • 手取り額が上がり、22万〜24万円程度へ増額します。
• 2年目の6月以降（参考）
  • 入社2年目の6月からは、1年目の所得に基づいた「住民税」の控除がスタートします。
  • 額面給料が変わらなくても毎月約1万円〜1.5万円程度の住民税が引かれるため、いわゆる「2年目の手取りショック」が起きやすくなります。

3. 【条件別データ】新卒看護師の初任給に差が出る4つの要因

新卒看護師の平均初任給は約28.5万〜29.2万円ですが、勤務する病院の規模や都道府県、設置主体によって実際の金額には大きな幅があります。ここでは4つの条件別に最新データを比較します。

3-1. 学歴（大卒 vs 専門卒・短大卒）による給与差

看護師になるルートは主に「4年制大学」と「3年制専門学校・短大」の2種類があります。

日本看護協会の調査によると、学歴による初任給の平均額は以下の通りです。

• 大卒看護師
  • 平均基本給：221,883円
  • 平均税込給与総額：292,527円
• 専門卒（3年課程）看護師
  • 平均基本給：216,416円
  • 平均税込給与総額：285,078円

基本給の段階で約5,500円の差があり、各種手当や将来の定期昇給率においても大卒の方がやや高く設定されている病院が多いのが実状です。ただし、看護業界は実務経験や夜勤実績が重視される現場でもあるため、専門卒であっても夜勤回数や評価次第で高い手取りを得ることが十分可能です。

3-2. 病院規模（病床数）による給与差

勤務先病院の規模（病床数）が大きいほど、初任給が高くなる明確な傾向があります。

病院の規模（病床数）	専門卒（3年課程）平均	大卒平均
500床以上（大病院・大学病院等）	307,734円	316,121円
400〜499床	298,472円	306,462円
300〜399床	297,410円	305,719円
200〜299床	283,154円	290,145円
100〜199床	280,189円	286,489円
99床以下（小規模病院・診療所）	276,872円	284,759円

(出典：日本看護協会「病院看護実態調査」データを基に作成)

500床以上の大規模病院と99床以下の小規模病院を比較すると、初任給の時点で約3万〜3.1万円の開きが存在します。大規模病院は救急指定や急性期医療を中心としていることが多く、夜勤の負担や業務の負荷が高い反面、基本給の設定や地域手当・夜勤手当の支給基準が高く設定されています。

3-3. 設置主体（国公立・日赤・医療法人等）による給与差

病院を運営する組織（設置主体）によっても初任給の水準は大きく異なります。

設置主体	専門卒（3年課程）平均	大卒平均	特徴
日本赤十字社	320,147円	329,144円	手当が非常に充実しており全国最高水準
公立（都道府県・市立）	306,257円	314,685円	公務員に準じる給与体系で安定性が高い
私立学校法人（大学病院）	305,393円	312,765円	基本給が高く賞与倍率も比較的高め
国立（国立病院機構等）	298,682円	308,099円	待遇面が整っており全国統一の給与規程
医療法人（民間病院）	276,614円	282,917円	病院ごとの振り幅が大きく独自の手当も

(出典：日本看護協会「病院看護実態調査」データを基に作成)

日本赤十字社や公立病院、大学病院などは全国的に見ても初任給が高水準です。一方で、民間の医療法人は施設ごとの給与設定の自由度が高く、平均額自体はやや低めに見えますが、夜勤手当を高く設定している病院や、独自のインセンティブ制度を取り入れている病院も存在します。

3-4. 都道府県・地域による給与差

首都圏や大都市圏では、生活コストや物価の高さを考慮して「地域手当」が手厚く支給されるため、初任給が高くなる傾向があります。

• 初任給が高い主な都道府県（大卒平均）：
  • 東京都：約31.0万円〜32.0万円
  • 神奈川県：約30.6万円
  • 千葉県：約30.5万円
  • 大阪府・愛知県：約29.8万円〜30.0万円
• 地方都市圏の初任給（大卒平均）：
  • 約26.0万円〜27.5万円前後の地域が多い。

東京都と地方の一部地域を比較した場合、初任給の額面総額で月4万〜6万円以上の差が生じることも珍しくありません。ただし、都市部は家賃や物価も高いため、単に給与総額の数字だけでなく実質的な生活費とのバランスを見極める必要があります。

4. 求人表で損をしない！給与条件を見極める3つのチェックポイント

就職先を選ぶ際、求人票に記載されている「初任給〇〇万円」という表面上の数字だけで判断すると、入社後に「思っていた手取りと違う」と後悔する恐れがあります。求人票を確認する際は、以下の3つのポイントを必ずチェックしましょう。

4-1. 「基本給」の高さと「固定手当」の割合を確認する

求人票に「月給30万円」と書かれていても、その内訳を確認することが不可欠です。

• パターンA：基本給 23万円 ＋ 各種手当 7万円 ＝ 月給30万円
• パターンB：基本給 18万円 ＋ 各種手当 12万円 ＝ 月給30万円

一見どちらも同じ「月給30万円」ですが、おすすめなのはパターンAです。なぜなら、ボーナス（賞与）や退職金、時間外手当の計算倍率は「基本給」を基準にして計算されるためです。基本給が低いと、たとえ月給が高く見えても年間のボーナス額や将来の退職金が大幅に少なくなるリスクがあります。

4-2. 夜勤手当の支給条件と夜勤開始のタイミング

求人票の初任給表示に「夜勤手当4回分含む」と明記されているか確認してください。

新人看護師の場合、入職後すぐに夜勤に入るわけではなく、看護技術や業務フローに慣れる5月〜7月頃までは日勤のみの勤務となる病院が一般的です。夜勤手当が含まれた表記になっている場合、夜勤に入っていない最初の数ヶ月間は、表示金額から夜勤手当分（約4万〜5万円）が引かれた金額が実際の給料となります。

また、「二交代制か三交代制か」「夜勤手当は1回あたりいくらか」も確認しておきましょう。

4-3. 寮・住宅手当や各種福利厚生の還元率

手取り額の実質的な満足度を高めるには、住居に関する補助制度が非常に重要です。

• 看護師寮の有無： 月額1万〜3万円程度で綺麗なマンションに住める寮制度がある病院は、家賃負担を激減させることができます。
• 住宅手当の金額： 自身で賃貸契約をする場合、月1.5万〜3万円程度の住宅手当が出る病院を選ぶことで、実質的な可処分所得が増加します。

たとえば、給料が月1万円低くても、家賃補助が月2万円手厚い病院を選んだ方が、結果的に手元に残るお金（可処分所得）は多くなります。

5. 看護師の将来的な給料推移と年収アップの方法

新卒時の初任給が高い看護師ですが、キャリアを重ねることで給料はどのように変化していくのでしょうか。ここでは将来的な年収推移と、さらに年収を高めるための具体的なステップを解説します。

5-1. 年齢・経験年数別の平均年収推移

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」を基にした、看護師の年齢階級別の平均月収および平均年収の推移は以下の通りです。

年齢階層	平均月収（額面）	平均年間賞与等	平均年収
20〜24歳（新卒〜3年目頃）	31.5万円	49.7万円	427.7万円
25〜29歳	34.8万円	69.0万円	486.6万円
30〜34歳	35.4万円	76.6万円	501.4万円
35〜39歳	35.5万円	85.2万円	511.2万円
40〜44歳	36.9万円	96.2万円	539.0万円
45〜49歳	39.2万円	101.9万円	572.3万円
50〜54歳	39.8万円	104.8万円	582.4万円

(出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」より作成)

看護師の平均年収は30代前半で500万円の大台を突破し、ピークとなる50代前半には約580万円に達します。勤続年数に応じて順調に基本給が昇給していくほか、夜勤のリーダー業務やプリセプター（新人指導役）などの役割を担うことで各種手当が加算されていきます。

5-2. 専門資格の取得や役職就任による年収アップ

看護師として平均以上の年収（600万〜800万円以上）を目指す場合、以下のようなキャリアアップのアプローチが効果的です。

1. 専門看護師・認定看護師の資格取得特定分野の高度な看護知識・技術を持つことを証明する日本看護協会の認定資格です。病院によっては資格手当（月1万〜3万円程度）が加算されるほか、昇進において優遇されます。
2. 管理職（主任・副師長・看護師長・看護部長）への昇進マネジメント層へステップアップすることで、「役職手当」が大幅に支給されます。看護師長クラスになれば年収700万〜800万円以上、看護部長クラスになれば年収900万〜1,000万円近くに達するケースもあります。
3. 高待遇な施設や美容クリニック・訪問看護への転職夜勤回数を増やせる急性期大病院への転職や、インセンティブ（報奨金）が大きい美容皮膚科・美容外科クリニック、需要が急増している訪問看護ステーションの管理者など、高収入を狙える領域へ移籍するのも有効な手段です。

6. まとめ

2026年最新の新卒看護師の初任給事情について、ポイントをまとめます。

• 初任給の平均（額面）： 大卒で約29.2万円、専門卒で約28.5万円。
• 実際の平均手取り額： 約22.8万〜23.4万円（※4月は夜勤がないため18万〜20万円程度）。
• 初年度の推定年収： 大卒で約374万円、専門卒で約364万円。
• 初任給が高くなる要因： 病床数が多い大病院（500床以上）、公立・日赤病院、東京都などの都市部勤務。
• 求人表の見極め方： 「基本給」の設定割合、夜勤手当の条件、寮・住宅手当などの福利厚生の充実度を必ず確認する。

看護師の初任給は、他職種と比較しても非常に恵まれた水準にあります。しかし、病院ごとの「基本給割合」や「夜勤手当」「住宅補助」などの条件によって、実際の手取り額や数年後の年収には大きな差が生まれます。

これから就職先を選ぶ学生の皆さんや就職活動中の方は、単なる初任給の総額数字だけに惑わされず、基本給の内訳や手当の条件、希望する働き方とのバランスを総合的に見極めて、ご自身にとってベストな職場を選んでいきましょう。